新貨幣数量説(しんかへいすうりょうせつ)
neo-quantity theory of money(ネオ・クオンティティ・セオリ・オブ・マネー)
新貨幣数量説
新貨幣数量説とは、現金残高方程式(M=kPY)において「マーシャルのkは一定ではない」という理論のことで、フリードマンの新貨幣数量説といいます。
現金残高方程式では、マーシャルのkは一定と考えていました。しかし、フリードマンは、マーシャルのkは一定ではなく、好況時には下落し、不況期には上昇すると考えました。
現金残高方程式「M=kPY」で、M(貨幣供給量)は政府が決めるので一定の値となります。したがって、PY(名目国民所得)が増えた場合にはkが下落し、逆に、PY(名目国民所得)が減った場合にはkが上昇すると考えます。
また、経済が過少雇用水準にあるとき、貨幣供給量(M)を増加させると、雇用が増えて、Y(実質国民所得)が増加すると考えました。これは、ケインズの所得決定理論と同じ結論です。
これは、貨幣需要が、恒常的所得、各種資産の予想収益率や、期待インフレ率に依存すると考えるところからの主張です。しかし、フリードマンは、経済が均衡する長期では、「マーシャルのkの値」は安定していると考えています。
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