ケインズ経済学（けいんずけいざいがく）
Keynesian economics（ケインジアン・エコノミクス）
ケインズ経済学
ケインズ経済学とは、ケインズが１９３６年に発表した著書「雇用、利子および貨幣の一般理論」の理論を中心とする経済学で、１９２９年の世界大恐慌から立ち直れないでいる経済状況を分析することから生まれた理論です。
後に、この理論は、研究分野が「一国全体の経済」を扱うところから、マクロ経済学と呼ばれるようになりました。
ケインズ経済学では、「需要側の要因が国民所得の大きさを決める」と考えます。ケインズが需要サイドを重視する理論を展開していることから、ケインズ経済学のことをディマンドサイド経済学（需要重視の経済学）といいます。
≪ケインズ経済学の歩み≫
ケインズ経済学は、マーシャル（新古典学派の創始者）の弟子である、イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズによって創始されました。
１９３０年代に不況が長引いたことから、ケインズは、古典学派の理論に疑問をもちました。不況で失業者が町にあふれている原因は、「人々がお金を使ってモノを買う力である有効需要が不足しているためだ」と考え、経済政策の必要性を提起しました。
ケインズは、価格が硬直的であり、需給ギャップを調整する役割を市場が果たしていないと指摘しました。この需給ギャップを埋めるためには、「政府が経済政策によって、有効需要を作るべきだ」と考え、１９３６年に「雇用、利子および貨幣の一般理論」を発表しました。
ケインズ経済学は、不況の克服に著しい効果を収めたため、第２次大戦後の１９６０年ごろまで一世を風靡（ふうび）しました。しかし、政府が市場に介入すべきだというケインズ経済学には、インフレを起こしやすいという副作用が指摘されるようになりました。
米国では、１９６０年代にベトナム戦争への軍事費が増大し、日本等が輸出競争力を向上させたために貿易黒字が急速に減少し始めました。１９７０年代には、インフレ下で景気が低迷する「スタグフレーション」という現象に見舞われました。
ロナルド・レーガン元米大統領（１９８１年１月に第４０代大統領に就任）は、軍事費を除く社会福祉費の歳出削減と、大規模減税による投資刺激と規制緩和で景気回復を狙う「レーガノミックス」という経済政策を実施しました。大規模減税と規制緩和によって、消費の活性化を図ろうとしたのです。市場での競争を促すことで効率的な経済成長を期待し、国の役割を縮小する「小さな政府」を目指す政策を推進しました。
これにより、ケインズ経済学が主張する「需要サイド重視」ではなく、「供給サイドを重視」する新古典学派流のマクロ経済学の考え方が生まれました。ここから、サプライサイド経済学のフェルドシュタイン、合理的期待形成学派のルーカス、マネタリズムのフリードマンなどといった新しい学派が誕生しました。
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