よくわかる！金融用語辞典　【ケインズ経済学】

ケインズ経済学とは、イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズ（1883 - 1946）が創始したマクロ経済学のことで、総生産や総所得という一国全体の経済集計量を扱う研究分野です。

 

ケインズは、主著「雇用、利子および貨幣の一般理論」（1936年）において、「有効需要の原理」という所得決定理論を発表しました。
所得決定理論とは、総生産（GDP）の決定プロセスを説明する理論のことです。
有効需要の原理とは、「有効需要が総生産（GDP）の大きさを決定する」と考える学説です。
有効需要とは、支払い準備のある需要のことで、ある商品が欲しいという願望が実行されることを意味します。
総生産とは、一国全体の最終生産物の取引額のことです。
総生産を分配面で捉えたものを総所得といいます。
総所得は、総雇用量の価値を貨幣単位で表したものです。

 

総生産＝総所得（総雇用）

 

したがって、有効需要の原理は、「有効需要が総所得（総雇用量）の大きさを決定する」と言い換えられます。
財市場の需給関係が総供給＞総需要であるとき、ケインズは、「総需要の水準で取引が成立する」と考えました。
これを計算式にすると、総生産＝総需要となります。これを過少均衡と呼ぶことにします。
完全雇用を所得（賃金）に換算したものを完全雇用総所得と呼びます。完全雇用の労働力を投入して生産した総生産物の取引額のことを完全雇用総生産と呼びます。
総需要の水準が過少雇用総生産であるとき、総所得は過少雇用総所得となります。このとき、失業が発生しています。

 

 

1929年の大恐慌時に発生した大量失業問題は、古典派（新古典派）の経済理論では説明がつかない現象でした。
古典派理論では、「市場経済は、価格調整メカニズムが働くと、需給間の相違をなくして総需要と総供給を一致させる結果、均衡（最適な状態での取引成立）に到達する」と説明していたからです。
均衡とは完全雇用が実現している状態のことであり、失業（過少雇用）の発生は、古典派理論では説明がつかない出来事でした。
ケインズは、市場経済において失業の発生はごく当たり前の現象であると考え、完全雇用を実現するには、「政府が需要不足（総供給－総需要）を補ってやればよい」と提案しました。
この不足する需要を補う政策のことを総需要管理政策と呼んでいます。

 

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