索引【けん】

限界

(げんかい)

限界

「追加1単位に関しての」という意味がある。
例えば、財の消費量を1単位追加したときに増える効用(満足感)の大きさのことを「限界効用」という。
追加1単位の所得の変化に対する消費の変化の割合のことを「限界消費性向」という。これは、消費の変化を所得の変化で割ったもの。

限界革命

(げんかいかくめい)

限界革命

1870年代に、メンガー、ジェボンズ、ワルラスら3人の経済学者は、それぞれ独自に限界効用理論を発表した。
この「財の価値は、限界効用によって決まる」という考え方は、経済分析に画期的な手法をもたらし、新たに近代経済学の基礎を築いたことから、これを限界革命と呼ぶ。
限界革命により、経済学の潮流は、アダム・スミスに代表される古典派経済学から、近代経済学に移行した。

限界効用

(げんかいこうよう)

限界効用

財の消費量を1単位追加したときに増える効用(満足感)の大きさのこと。
簡単に言うと、追加1単位の消費で得られる効用のこと。
メンガー、ジェボンズ、ワルラスら3人の経済学者が、1870年代にそれぞれ独自につくりだした限界効用における理論のことを「限界効用理論」という。

限界効用概念

(げんかいこうようがいねん)

限界効用概念

「限界効用逓減の法則」と「限界効用均等の法則」という2つの法則のこと。
ドイツの経済学者ゴッセンが発案した。
限界効用逓減の法則とは、「ある財の消費を増やしていくと、限界効用はしだいに小さくなっていく」という法則のこと。
一方、限界効用均等の法則とは、「各財の限界効用が等しくなるように購入すると、最大の効用が得られる」という法則のこと。
この2つの法則に従うと、需要量と供給量が一致する水準に市場価格(均衡価格)が決定する。

限界効用学派

(げんかいこうようがくは)

限界効用学派

古典学派を継承した学派。
限界効用理論を唱えるメンガー、ジェボンズ、ワルラスらによって創始された学派。
狭義では、メンガーによって創始されたオーストリア学派のことを限界効用学派という。

限界効用均等の法則(げんかいこうようきんとうのほうそく)

law of equi-marginal utility(ロー・オブ・イクイマージナル・ユーティリティ)
●「各財の限界効用が等しくなるように購入すると、最大の効用が得られる」という法則のこと。

限界効用逓減の法則(げんかいこうようていげんのほうそく)

law of diminishing marginal utility(ロー・オブ・デミニィシング・マージナル・ユーティリティ)
●「ある財の消費を増やしていくと、限界効用はしだいに小さくなっていく」という法則のこと。

限界効用理論

(げんかいこうようりろん)

限界効用理論

メンガー、ジェボンズ、ワルラスら3人の経済学者が、1870年代にそれぞれ独自につくりだした限界効用における理論のこと。
この「財の価値は、限界効用によって決まる」という考え方は、経済分析に画期的な手法をもたらし、新たに近代経済学の基礎を築いた。
限界効用概念(限界効用逓減の法則と限界効用均等の法則)を使って、財の価値を捉える。
限界効用理論の先駆者として、ドイツの経済学者ゴッセンが知られている。

限界消費性向:MPC(げんかいしょうひせいこう)

marginal propensity to consume:MPC(マージナル・プロペンシティ・ツー・コンシューム)
●所得の増加分のうち、消費が増える割合のこと。

限界貯蓄性向:MPS(げんかいちょちくせいこう)

marginal propensity to save:MPS(マージナル・プロペンシティ・ツー・セイブ)
●所得の増加分のうち、貯蓄が増える割合のこと。

原価主義会計:HCA(げんかしゅぎかいけい)

historical cost accounting:HCA(ヒストリカル・コスト・アカウンティング)
●原価を基準として、資産や負債を評価する会計。取得原価主義会計ともいう。

減価償却(げんかしょうきゃく)

depreciation(デプリシエィション)
●機械設備にかかる費用を耐用年数に応じて配分すること。

現金残高方程式(げんきんざんだかほうていしき)

cash balance equation(キャッシュ・バランス・イクウェイション)
●フィッシャーの交換方程式の変形版「Mv=PY」から導き出したもの。

現金担保付債券貸借取引(げんきんたんぽつきさいけんたいしゃくとりひき)

securities lending against cash collateral(セキュリティズ・レンデイング・アゲンスト・キャッシュ・コラタラル)
cash-secured bond lending transaction(キャッシュ・セキュアード・ボンド・レンディング・トランズアクション)
●品貸し料をとって債券の貸借を行う。債券レポ取引、債券貸借取引ともいう。

現金通貨(げんきんつうか)

cash currency(キャッシュ・カレンシー)
●紙幣(日銀券)と硬貨(補助貨幣)のこと。

現金預金比率(げんきんよきんひりつ)

●現金と預金の割合のこと。

限月(げんげつ)

delivery month(デリバリー・マンス)
●上場契約商品の受渡月のこと。

現先(げんさき)

the spot sale and a forward repurchase of a security(ザ・スポット・セィル・アンド・ア・フォワード・リパーチェス・オブ・ア・セキュリティ)
●買い戻し条件付きで債券やCDを売ること。レポ、売り現先、買戻し条件付売り取引ともいう。

現先取引(げんさきとりひき)

repo and reverse repo transactions(レポ・アンド・リバース・レポ・タランズアクションズ)
●一定期間後に一定価格での反対売買を約束して行う、債券やCDの購入(売却)取引。条件付売買ともいう。

原資産(げんしさん)

underlying asset(アンダーライング・アセット)
●オプションの対象商品のこと。

建設国債

(けんせつこくさい)

建設国債

公共事業(道路、鉄道、港湾、ダム建設など)や、出資金・貸付金に充てるために発行される債券
国会で決められた金額の範囲内で発行できる。
財政法第4条を根拠に発行することから、四条国債ともいう。

源泉分離課税(げんせんぶんりかぜい)

separate withholding taxation(セパレット・ウイズホールディング・タックスエーション)
●売却代金の5.25%を売却益とみなし、この20%を税額とする方法。

建築循環

(けんちくじゅんかん)

建築循環

約20年の周期を持つ景気循環で、建築物の需要が起因すると考えられている。
アメリカの経済学者であるクズネッツ(S.S.Kuznets)によって明らかにされた。
クズネッツの波クズネッツ循環ともいう。

限定合理性  矢印  経済人
原手形(げんてがた)

original draft(オリジナル・ドラフト)
●信用度の高い企業が振り出した優良手形。

現引き(げんびき)

actual receipt of stock purchased(アクチャル・リシート・オブ・ストック・パーチェスト)
●空買いのための買付代金相当の現金を証券会社に渡して、担保となっている買付株券を引き取ること。

現物オプション(げんぶつおぷしょん)

cash option(キャッシュ・オプション)
●現物市場を対象にしたオプション。

ケンブリッジ学派(けんぶりっじがくは)

Cambridge school(ケンブリッジ・スクール)
●マーシャルによって創始されたイギリスの経済学派。

(ケンブリッジ学派の)現金残高方程式((けんぶりっじがくはの)げんきんざんだかほうていしき)

cash balance equation(キャッシュ・バランス・イクウェイション)
●フィッシャーの交換方程式の変形版「Mv=PY」から導き出したもの。

原油(げんゆ)

crude oil(クルード・オイル)
●油田(地下に石油が埋蔵されている地域)から採掘された、未処理の状態の石油のこと。

原油価格(げんゆかかく)

crude oil price(クルード・オイル・プライス)
●原油を取引するときの値段のこと。投資対象としても注目されている。

原油自給率(げんゆじきゅうりつ)

crude oil self-sufficiency rate(クルード・オイル・セルフサフィシェンシィ・レート))
●日本の原油供給に占める、国産の原油の割合のこと。

権利行使価格(けんりこうしかかく)

exercise price(エキササイズ・プライス)
●オプション取引の商品予定価格。行使価格ともいう。

現渡し(げんわたし)

actual delivery of stock sold(アクチャル・デリバリィ・オブ・ストック・ソルド)
●空売りのための借株と同種同量の株券を証券会社に渡して、担保となっている売付代金を受け取ること。

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